西崎　到

＜抄録＞　次世代に向けた土木材料の改良・開発の方向性について、現在の土木材料（鉄鋼材料、コンクリート、FRPなど）に関する技術開発の事例を紹介するとともに、複合化や材料の環境負荷特性など、近年注目を浴びつつある材料に関する研究の動向をもとに紹介した。

＜キーワード＞　土木材料、次世代、新材料、技術開発、方向性

藤野健一・茂木正晴・大槻　崇

＜抄録＞　IT(情報関連技術)・RT(ロボット技術)は、品質・生産性の向上や安全性などへの対応として工場の生産ライン等で多岐に渡り活用されている技術であり、建設現場においてもIT･RTを利用した情報化施工を導入することにより品質・生産性・安全性等の確保・向上が可能となる。本報告では、建設施工分野における現在のIT･RTの技術動向及び課題を整理し、次世代に建設施工に大きく貢献するIT･RTの効果的な普及方策について今後の方策を考察した。

＜キーワード＞　IT･RT、ロボット技術、ICT、情報化施工、品質の向上、施工管理

木村嘉富

＜抄録＞　　今後急速に高齢化する我が国の社会資本を適切に管理するためには、診断のための情報を得る非破壊検査技術の高度化が不可欠である。コンクリート道路橋を題材として、診断のために必要となる情報とそれらを得るための新しい技術開発の方向性、それらの開発を支援するための土木研究所の取り組みを紹介する。

＜キーワード＞　コンクリート構造物、診断、非破壊検査技術、適用性確認

山口嘉一・林　直良・吉永寿幸・下山顕治・塚越雅之

＜抄録＞　わが国では、新規のダム建設が困難となってきており、既設ダムをできる限り長期にわたって健全な状態に保つとともに必要に応じて再開発して有効利用する必要がある。そのためには、ダムの診断点検を効果的に実施して超長寿命化を図ることが望まれる。これが「千年ダム構想」である。この千年ダム構想を実現するためには、ダムの老朽化の形態やそれがダムの安全性に与える影響を踏まえた管理・点検方法を確立し、できる限り早期の段階で、低コストの維持管理・補修を適切に施すことで超長寿命化コストの最小化を図る必要がある。
本報文では、ダムの老朽化原因を踏まえた老朽化形態把握のための事例調査や各種老朽化形態がダムの安全性に与える影響の概略分析について報告する。

＜キーワード＞　ダム、老朽化、再開発、超長寿命化

伊藤陽一・富樫香流・石井靖雄

＜抄録＞　レーダー降水量データから表層雪崩の発生危険度を求める手法を用いて、平成18年豪雪時の危険度と実際の雪崩発生状況を比較した結果、雪崩発生前に多量の降雪が継続して発生した雪崩については、発生をよく予測できることが確認された。また、雪崩発生の危険度の大きい時期を短期間に限定して評価できることがわかった。

＜キーワード＞　雪崩、解析雨量、積雪安定度、発生予測、なだれ注意報

久保和幸

＜抄録＞　平成13年度に舗装に関する技術基準類が性能規定化され、舗装技術の自由度が高まり新技術を採用しやすい環境が整えられた。舗装の性能規定化の背景と概要を述べるとともに、次世代の舗装技術を考えるためのキーワードとして「長寿命化」と「環境」を取り上げ、技術開発の方向性に関する意見を述べる。

＜キーワード＞　舗装、環境、技術開発、性能規定化、長寿命化

高橋宏直

＜抄録＞　道路交通で進められているITSを海上交通にも展開するのは困難であると考えられてきた。しかしながら、船舶を自動的に識別できるAIS（Automatic Idetification System)により、海のITSが現実化している。本論文では、AISの現状と海のITSに向けた技術展開について紹介する。

＜キーワード＞　AIS、海のITS、海・陸物流支援システム

丸山清輝・千田容嗣・ハスバートル・藤澤和範・石井靖雄

＜抄録＞　岩手・宮城内陸地震により発生した地すべりについて、多発した地すべりの震源断層からの距離と地すべりの規模、地質･地質構造と地すべり発生との関係などの特徴を報告するとともに、特に規模の大きかった荒砥沢地区の地すべりについて報告する。

＜キーワード＞　地震、地すべり、震源断層、地質･地質構造、大規模地すべり

水野秀明

＜抄録＞　平成20年6月14日に岩手・宮城内陸地震が発生した際、多数の山腹が崩れ、渓谷を埋めた。その後、渓谷を流れる水がせき止められ、多くの天然ダムが形成した。著者らが迫川流域に着目してリスク評価を行ったところ、3集落において氾濫の危険性が高まっていた。また、湯浜地区で渓谷を埋めた土砂は大きな岩で覆われていたため、急激に侵食されなかった。本報告ではそれらを取りまとめて報告する。

＜キーワード＞　岩手・宮城内陸地震、天然ダム、災害リスク、危険度評価、時系列変化

山越隆雄・松岡　暁・田村圭司・伊藤洋輔

＜抄録＞　天然ダムが発生すると、上流部では浸水による被害が、下流部では閉塞部の決壊による土石流、洪水、崩壊部の拡大崩壊など甚大な二次災害が発生する危険性が生じ、その監視が必須となる。天然ダムが多数発生した岩手・宮城内陸地震への対応を通じて新たに明らかになった天然ダム監視に関する技術的課題と、これらに対する土木研究所の取組みを紹介する。

＜キーワード＞　天然ダム、監視、簡易レーザー測距計、投下型水位観測ブイ、土石流等検知センサー

玉越隆史・生田浩一・運上茂樹・堺　淳一

＜抄録＞　地震の影響で落橋した国道342号祭畤（まつるべ）大橋について、TEC-FORCEによる被災状況調査及びその結果に基づく分析検討、並びに岩手県が設置した調査検討委員会において被災メカニズムの推定を行った。その結果、A2橋台側で生じた大規模な地山崩壊により地盤とともにA2橋台及びP2橋脚が強制的に移動し、P1橋脚の破壊から上部構造の落下に至ったものと推定された。

＜キーワード＞　地震、落橋、地山崩壊、地すべり地形

小松　寿

＜抄録＞　平成20年6月14日岩手県内陸南部を震源とするＭ7.2の地震が発生した。震源地に近い栗駒山系では15箇所の天延ダムの形成が確認され、そのうち9箇所について直轄災害関連緊急砂防事業により復旧事業を実施している。緊急対策として実施した土砂災害対策を紹介する。

＜キーワード＞　地震、天然ダム、土砂災害、対策、復旧

丸山清輝・石井靖雄・ハスバートル

＜抄録＞　全国地すべり･がけ崩れ対策協議会と共同で、地下水排除工の閉塞に関する全国的な調査を実施した。その結果、横ボーリングを閉塞させている原因は鉄細菌、藻類、泥であり、特に鉄細菌が原因である場合が他のものより多かった。また、鉄細菌が関与した横ボーリングの閉塞は、地下水中の全鉄の量が約1.00mg/l 以上で顕著であった。

＜キーワード＞　地すべり、地下水排除工、集水管、閉塞

北村友一・鈴木　穣

＜抄録＞　湖水中の植物プランクトン群集の簡易･迅速検出の開発を目指し、霞ヶ浦湖水を測定対象としてフローサイトメトリーの適用性を検討した。フローサイトメトリーによる湖水中の植物プランクトン測定では、植物プランクトンの前方散乱強度と細胞内に含有するクロロフィルなどの色素の蛍光強度の関係から、植物プランクトンを概ね分類・定量できることがわかった。本法により、霞ヶ浦の植物プランクトン群集の季節変化の把握も試みたところ、春冬にケイ藻、夏季に微細藍藻の割合が高くなる傾向がみられた。

＜キーワード＞　フローサイトメトリー、 植物プランクトン、 霞ヶ浦

内田太郎・秋山浩一・田村圭司・松下一樹

＜抄録＞　土砂災害は突然発生し災害発生直前まで切迫性を感じにくく、事前に避難が勧告された事例は必ずしも多くない。そこで、より土砂災害の切迫性をリアルタイムで把握することを目的に、近年開発された、表層崩壊発生危険度評価手法と斜面崩壊検知センサーを酌みあわせた新たな斜面監視手法の検討を行った。

＜キーワード＞　土砂災害、警戒避難、斜面崩壊検知センサー、斜面監視、表層崩壊危険度評価

藤澤和範・奥田慎吾・九田敬行

＜抄録＞　地すべりによるトンネルの被災を回避・軽減するためには、地すべりとトンネルの相互影響を適切に評価する必要がある。そこで、数値解析手法を用いて、地すべりとトンネルの位置関係や基盤の物性値を変化させたパラメトリックスタディを行い、相互影響を定量的に評価する方法を検討した。

＜キーワード＞　地すべり、トンネル、数値解析、離隔距離、道路計画

田中義光・藤野健一

＜抄録＞　河川環境に曝されるゲート設備においては、腐食の進行が強度、寿命に大きな影響を与える。本報文は、ゲート設備の材質や設置環境による腐食形態、材質及び設置環境と腐食速度の関係を明らかにするとともに、腐食量と強度の関係を評価する方法についてまとめたものである。

＜キーワード＞　ゲート設備、腐食、強度、ステンレス、暴露試験

原田健二・谷本俊輔・河野哲也・白戸真大・中谷昌一

＜抄録＞　各種構造物の基礎地盤の安定性の向上や沈下低減を目的に、基礎地盤をセメント等の安定材を混合させることで固化させることは広く行われている。橋梁の基礎に適用する場合でも、橋梁の特性を踏まえた上で、材料係数や許容応力度を設定する必要がある。本報では、セメント固化改良体について繰返し一軸圧縮試験を実施し、繰返し圧縮荷重に対する疲労強度に基づいて固化体の許容圧縮応力度を設定する方法を提案した。

＜キーワード＞　セメント固化改良体、許容応力度、繰返し一軸圧縮試験、疲労強度

田村圭司・山越隆雄・松岡　暁・安養寺信夫

＜抄録＞　火山噴火によって火山灰や火砕流堆積物に覆われた山地斜面を流域とする渓流では、噴火前には土石流を発生させなかったような小さな降雨によっても土石流が発生するようになることが知られている。本報告では、火山が噴火して、噴火後の雨で土石流が発生するようになる火山灰等の堆積量とはどの程度なのか、過去の調査事例のレビューを通じて例示するとともに、火山灰等の堆積量と土石流発生危険度の間の関係を議論する。

＜キーワード＞　火山噴火、土石流、降灰分布、火山灰堆積厚

萬矢敦啓・菅野裕也・深見和彦・葭澤広好・宮本孝行

＜抄録＞　国土交通省河川局の流量観測高度化プロジェクトに関して、技術的な背景、各機関の役割分担について富士川南部観測所等における試み、計測に関する課題などを述べた。ここでは電波式流速計、複数の水位計を用いた水面勾配、河床高自動計測、ADCPを用いた基準流量の算定方法に関して計測例を説明した。

＜キーワード＞　流量自動観測、ADCP、電波式流速計、河床高自動計測、流速補正係数

宮本綾子・小越眞佐司

＜抄録＞　水処理過程における一酸化二窒素(N2O)発生量の実態を把握し、より正確な発生量原単位を把握するため、実処理場における24時間調査を実施した。各種の水処理法からの発生量データを収集するとともに、N2O発生量に影響を与える要因について検討した内容について報告する。

＜キーワード＞　一酸化二窒素(N2O)、排出量原単位、亜硝酸性窒素、A-SRT

西村峻介・荒谷裕介

＜抄録＞　下水道事業は、生活環境の改善や、公共用水域の水質保全に寄与する一方、その施設の建設や運転時におけるエネルギー資源消費や温室効果ガスの排出など、様々な環境負荷を与える側面を有している。そのため、下水道事業者は下水道事業が与える中長期的な環境負荷を定量的に評価する必要があり、ライフサイクルアセスメント（以下、LCA）の適用は有効な手法の一つである。
本稿は、下水道事業にライフサイクルアセスメント（LCA）を適用する際の基本的な考え方、環境負荷量算定方法等の概要を紹介するものである。

＜キーワード＞　下水道、LCA、環境負荷、地球温暖化

岡本誠一郎・落　修一・田中裕子・豊久志朗

＜抄録＞　下水汚泥の処理工程で発生するバイオガス（消化ガス）に対して、高圧水吸収法によりメタン濃度を97%以上としつつ、不純物を取り除いて、都市ガスとほぼ同程度に精製する｢バイオ天然ガス化装置｣を実用化した。神戸市では、本技術の適用により精製ガスをCNG車の燃料として供給しており、消化ガスの利用用途の拡大を実現した。

＜キーワード＞　消化ガス、メタン、高圧水吸収法、バイオ天然ガス、天然ガス自動車

宮本豊尚・岡本誠一郎・落　修一・長沢英和・小関多賀美・鈴木善三

＜抄録＞　省エネルギー型の下水汚泥燃焼システムとして開発した過給式流動燃焼システムは、木材廃棄物や刈草を混合して燃焼することも可能である。混焼時でも炉内の燃焼温度・圧力が安定しており、排気ガス性状も変化しなかった。また、バイオマスを補助燃料として利用することにより重油量を削減できることを明らかとした。

＜キーワード＞　過給式流動燃焼システム、草木系バイオマス、省エネルギー、地球温暖化対策、実証実験

井上　潔

＜抄録＞　東京都下水道局は、下水処理の過程で多量の温室効果ガスを排出しており、今後も下水道機能の向上に伴い温室効果ガス増加が見込まれるため、その削減を率先して行う必要がある。このため、地球温暖化防止計画として、2020年度までに温室効果ガス排出量を2000年度比25％削減することを目標とした「アースプラン2010」を策定した。

＜キーワード＞　アースプラン、カーボンマイナス東京10年プロジェクト、CO2、N2O、汚泥焼却

小崎敏弘・村椿謙一・西本將明

＜抄録＞　下水道汚泥、農業集落排水汚泥、浄化槽汚泥に加えて、単体ディスポーザー由来の家庭生ゴミやコーヒー滓などの事業系食品残渣を処理場に集約し、PFI事業により建設するバイオガス化施設にて、熱エネルギー回収と発電を行い、併せて、乾燥汚泥の代替燃料利用や生ゴミ減量化により、1,000ｔ-CO2/年以上の削減を目指している。

＜キーワード＞　新たな資源循環システムの構築、事業系食品残渣、単体ディスポーザー、PFI事業、乾燥汚泥の有効利用

谷本俊輔・原田健二・河野哲也・白戸真大・中谷昌一

＜抄録＞　深層混合処理工法により原位置で改良セメントなどで改良した固化体でケーソン式護岸や盛土などを直接支持することは広く行われている。固化体に支持される橋の直接基礎の支持力特性の解明を目的として、ブロック式と接円式の固化体形式の相違に着目して遠心場において模型実験を実施した。その結果、固化体形式に応じて、異なる破壊形態と荷重に対する抵抗メカニズムが発揮されることが明らかになった。

＜キーワード＞　セメント固化改良体、許容応力度、繰返し一軸圧縮試験、疲労強度

田中良樹・村越　潤

＜抄録＞　コンクリートに埋め込まれた鋼材の埋込み境界部に、鋼材の著しい腐食が見られることがある。本文では、実構造物の調査や室内試験で見られた埋込み境界部の腐食状況を紹介する。また、これらの結果を踏まえて、埋込み境界部の腐食について、現時点で考えられる要因と留意点を整理するとともに、今後の課題を示す。

＜キーワード＞　腐食、塩害、防護柵、パイルベント、鋼コンクリート複合構造

宮本豊尚・岡本誠一郎・落　修一・大内公安・茅　洪新

＜抄録＞　消化ガスの利用促進のため廉価な消化ガスエンジン発電システムの開発を行った。市販のディーゼル発電機を改造することにより、下水処理場で発生する消化ガスによる発電が可能であることを証明し、処理場内の施設へ約40日間にわたり安定して電力を供給することに成功した。

＜キーワード＞　消化ガス発電、実証実験、エネルギー利用、地球温暖化対策

中薗孝裕・久岡夏樹・鈴木　穣

＜抄録＞　流域の下水道など汚水処理施設整備による汚濁負荷量の削減程度の異なる湖沼において、汚濁負荷の程度と底泥からの溶出速度の関係を検討した。その結果、リン溶出速度は人由来汚濁負荷の湖面積に対する大きさとの関係が見られた。

＜キーワード＞　湖沼、汚水処理施設、底質、栄養塩類溶出速度

桜井健介・平野　篤・中村　剛・塚本博成・岡本誠一郎

＜抄録＞　これまでに、土木研究所、日本植生株式会社、ライト工業株式会社、東興建設株式会社は、共同研究により、木質爆砕物をピートモスの代替材料として法面緑化資材へ利用する工法を開発した。本報文では、本工法をダム建設工区内の道路法面に適用したその施工性、生育基盤の耐侵食性、植物の生育性の調査結果、および、環境への影響として温室効果ガス排出抑制効果についての評価結果を報告する。

＜キーワード＞　建設発生木材、爆砕、ピートモス、法面緑化、温室効果ガス

伊佐見和大・片平　博・渡辺博志

＜抄録＞　粗骨材がコンクリートの耐凍害性に与える影響を評価するため、現行の粗骨材の安定性試験よりも簡易な、粗骨材の簡易凍結融解試験（PP試験）を試みた。この結果、PP試験結果は安定性と相関性があり、コンクリートの耐凍害性（耐久性指数）との相関性も、安定性と同程度以上であった。

＜キーワード＞　低品質骨材、耐凍害性、安定性、耐久性指数、簡易試験

岡田太賀雄・運上茂樹・星隈順一

＜抄録＞　近年、既設橋の耐震補強に対して制震ダンパーが採用される事例も増えてきているが、制震構造を用いた橋梁については、橋全体系の地震時挙動について、また、モデル化の妥当性について振動台実験等により検証した例は少ない。本文では、制震ダンパーを有する橋梁模型の振動台実験とそのシミュレーション解析を行い、これらの検討を行った結果について報告する。

＜キーワード＞　ダンパー、振動台実験、シミュレーション解析、制震効果、モデル化

豊島孝之・谷本俊輔・飯田明弘・白戸真大・中谷昌一

＜抄録＞　平成8年の道示適用前のケーソン基礎は、それ以後のケーソン基礎と比較して、軸方向鉄筋量が極めて少ないものが多く存在するが、地中にあるときの挙動は不明である。そこで、既設ケーソン基礎の実態調査と傾向分析をもとに代表的な基礎形状や配筋諸元を設定し、土中部で周辺地盤・土圧の影響を考慮した大型模型載荷実験を行った。

＜キーワード＞　低鉄筋断面、既設ケーソン基礎、載荷実験、耐震性能

増　竜郎・下村　卓・赤坂正人・岩崎哲也

＜抄録＞　情報化施工を初めとする建設ICTの活用により、事業の効率及び効果の向上を通じ、生産性の向上・行政サービスの向上を目指すことを目的とし、情報化施工推進戦略及びCALS/ECアクションプログラムの現場への適用に向け、中部地方整備局において建設ICT導入を開始した。これまでの活動とモデル事業の取組結果を紹介する。

＜キーワード＞　建設ICT、情報の有効活用、建設ICT導入研究会、ICTモデル事業、3次元設計

品川俊介・佐々木靖人

＜抄録＞　各種岩石についての様々な溶出試験結果に基づき、重金属等の長期溶出特性評価のための促進溶出試験方法を検討した。その結果、短期溶出試験と酸性化可能性試験の組み合わせにより、泥質岩を除いて概ね安全側に重金属等の長期溶出特性が評価できることがわかった。

＜キーワード＞　岩石、自然由来、重金属、溶出試験、酸性化

田本修一・阿南修司・伊東佳彦

＜抄録＞　本レポートでは、ヒ素が溶出するトンネル掘削ずりを用いて、現地発生土等の覆土によるヒ素の溶出抑制効果を検討するため、北海道開発局内の道路建設現場で実施した現場実験結果および室内試験結果から実施したヒ素の溶出・拡散評価結果について報告する。

＜キーワード＞　ヒ素、汚染対策、覆土、吸着、自然由来

森濱和正・渡辺博志・片平　博

＜抄録＞　コンクリート解体材を破砕した再生骨材は、路盤材などへのリサイクル材として利用されているが、微量の6価クロムが溶出するといわれている。6価クロムの溶出対策として、溶出試験方法の確立および溶出抑制対策に関する検討を行なっており、それらの現時点の検討状況について報告する。

＜キーワード＞　再生骨材、6価クロム、溶出試験、溶出抑制対策

小森行也・鈴木　穣

＜抄録＞　新たな環境汚染物質として注目を集めている医薬品の都市域水環境における実態調査を実施した。研究対象とした医薬品98物質中42物質が定量下限値を超えて検出された。下水道整備等により生活排水の流入割合が小さい河川では検出される医薬品数が少なく、下水道等の整備の遅れから生活排水の流入割合が多い河川では検出される医薬品数が多い傾向を示すことが明らかとなった。

＜キーワード＞　医薬品、抗生物質、実態調査、水質調査、都市域小河川　

小宮義人・藤原隆司・小越眞佐司

＜抄録＞　下水処理場の新型インフルエンザウイルス及びノロウイルスの流入状況について調査した。下水中の新型インフルエンザウイルスの濃度は流行期においても低く、下水処理により、98%以上除去されていた。またノロウイルス濃度は感染性胃腸炎患者報告数と相関があることを明らかにした。

＜キーワード＞　衛生学的安全性、新型インフルエンザウイルス、ノロウイルス、下水処理

諏訪　守・岡本誠一郎・桜井健介

＜抄録＞　実下水処理実験装置を利用し、活性汚泥処理法や砂ろ過法によるノロウイルスの除去率および、それらの手法において除去率を向上させることを目的として、凝集剤の添加効果を各々評価した。また、実下水処理場を対象に活性汚泥処理変法である高度処理法によるノロウイルスの除去率を併せて評価し、各種下水処理法のノロウイルスの除去率を明らかにした。その結果、PACの添加濃度を10mg-Al /Lとすることで活性汚泥処理法の除去率をさらに最大で2log程度向上、砂ろ過法では3mg-Al /Lとすることでさらに最大で1log以上向上させられる。窒素･りんの高度除去を目的とした高度処理法は、標準法と比較して1〜2オーダー程度除去率が高い。

＜キーワード＞　ノロウイルス、活性汚泥処理法、砂ろ過法、凝集剤添加、高度処理法

佐貫方城・大石哲也・三輪準二

＜抄録＞　河道内樹林化として課題となる樹種を、全国一級河川の河川水辺の国勢調査結果より明らかにし、定期的な樹木管理によるそれら樹種の抑制効果を検討した。樹林化としてヤナギ類、ハリエンジュ、タケ・ササ類の3樹種が課題であった。その樹種に対し、伐採では抑制効果が小さいが、丁寧な除根により抑制効果が得られることが判明した。

＜キーワード＞　河道内樹林化、樹木管理、ヤナギ類、ハリエンジュ、タケ・ササ類

大石哲也・三輪準二

＜抄録＞　本研究では、種子発芽に関わる河原の比較的浅い部分（表層から10cmまで）を対象に、埋土種子の空間分布を明らかにし、埋土種子の分布が植生成立にどのような影響を及ぼしているのかについて検討した。

＜キーワード＞　埋土種子、GIS、河川植生、植生遷移、河原

中田和義・傳田正利・三輪準二・天野邦彦

＜抄録＞　愛知県豊川支川の間川における両側回遊型甲殻類ミゾレヌマエビの生息空間連続性の評価モデルを開発した。ミゾレヌマエビの分布についてのモデルによるシミュレーション結果は、現地調査の結果を良好に再現した。モデルと現地調査を組み合わせることで、河川環境と生態系との関係について考察を深めることが可能と考えられた。

＜キーワード＞　両側回遊型甲殻類、ミゾレヌマエビ、生息空間連続性評価、生息空間ネットワーク

山縣弘樹・宮本綾子・西村峻介・小越眞佐司

＜抄録＞　近年、美しい景観、防災、心のやすらぎなどのニーズに対応して、下水処理水（再生水）を活用したせせらぎ水路の整備事例が増えており、再生水利用量も増加している。せせらぎ水路の多面的な効果を経済評価する手法を構築することを目的としてコンジョイント分析を用いた再生水によるせせらぎ水路の便益評価を行った結果について報告する。

＜キーワード＞　再生水、コンジョイント分析、便益評価、多度津町、せせらぎ水路

伊藤嘉奈子・天野邦彦・岸田弘之

＜抄録＞　継続した地域活動が行われるための必要事項を明らかにすることを目的に、ヒアリング調査、アンケート調査や因子分析などを行った。その結果、継続した地域活動のためには、行動規範・信頼・愛着・人付き合いといった住民の意識や行動が重要であることが示された。そこで、地域住民の意識や行動の特性を反映した「地域活動支持力」という概念を導入し、地域の特性と地域活動の関係を説明した。

＜キーワード＞　継続、地域活動、地域活動支持力、住民の意識や行動

武内慶了・大沼克弘・佐藤慶太・服部　敦・藤田光一

＜抄録＞　砂礫を河床材料とする河道セグメント2では、低水路部をウォッシュロードとして流下する細粒土砂が水際や高水敷上の植生繁茂域に一部捕捉され堆積する。川内川を事例として高水敷再形成の実態を明らかにし、その知見に基づいて高水敷再形成の簡易予測手法を開発した。

＜キーワード＞　河道セグメント2、高水敷再形成、細粒土砂、植生、簡易予測手法

谷本俊輔・豊島孝之・西田秀明・中谷昌一

＜抄録＞　大地震の逼迫が指摘される中、近年では基礎の耐震補強工法が数多く提案されている。土木研究所では、課せられた適切なハードルの下に、主として民間による適正な技術競争が可能な環境を整備することを目的とし、共同研究を実施しているところである。本報では、その概要について紹介する。

＜キーワード＞　基礎、耐震補強、性能検証

豊島孝之・横幕　清・谷本俊輔・白戸真大・中谷昌一

＜抄録＞　平成17〜19年度にかけて実施された「耐震補強3箇年プログラム」で未対応であった道路橋基礎に対し、将来の耐震補強プログラムの策定を念頭に置いたものである。道路橋基礎の耐震補強を進めるためには、既設道路橋基礎の耐震性能水準を区分した上で、優先度を設けて段階的に実施することを目的に耐震脆弱度を簡易判定する手法を整備した。

＜キーワード＞　基礎、耐震補強、防災点検

小林　肇

＜抄録＞　浸水想定区域内に災害時要援護者施設がある市町村と、浸水想定区域内の施設管理者に行った水害時の避難に関するアンケート調査結果を報告する。水防法改正後も施設や市町村の対策は十分ではなかったが、行政から説明を受けた施設では、対策が比較的進んでいた。また、水害経験の有無で市町村の認識は異なっていた。

＜キーワード＞　水害、避難、災害時要援護者、アンケート調査、水防法、浸水想定区域

林　真一郎・小山内信智・伊藤英之・谷口綾子・藤井　聡

＜抄録＞　土砂災害に対する住民の避難行動の促進を目的とした平常時のリスク・コミュニケーションとして、行政施策としての実施を見据え、交通分野における知見を応用し、(1)適切な動機づけ、(2)わかりやすい情報提供、(3)アンケートを活用した行動シミュレーション（行動プラン策定）、で構成されるプログラムを開発し、その上で、構築したプログラムを高知県土佐町の住民を対象として適用し、その有効性を示した。

＜キーワード＞　土砂災害、ソフト対策、モビリティ・マネジメント、避難行動促進、リスク・コミュニケーション

加藤史訓・諏訪義雄

＜抄録＞　高潮・津波のため避難勧告が近年発令された地域での調査で把握された避難意思決定要因に基づいて、避難促進施策の一つとしてワークショップを試行し、その効果を検証した。その結果から、地域特性の把握、避難上の課題の抽出、課題解決のための実態把握、効果検証を通じた避難促進施策の改良など、避難促進施策の進め方の要点が整理された。

＜キーワード＞　津波、高潮、避難、ワークショップ

本多弘明・宮武裕昭・高宮　進

＜抄録＞　大規模地震発生直後に生じる情報空白への対応策として、衛星画像の利用が考えられる。施設管理機関の業務継続計画や過去の震災時における対応実績から、震後対応に有効なタイミングで衛星画像を提供できるかを調査した。その結果、砂防施設の地上点検や本部室における被災状況把握の目標時間までに衛星画像を提供できる場合があることが分った。

＜キーワード＞　大規模地震、被災状況把握、衛星画像、事業継続計画　

山影修司・宇佐美　淳・高宮　進

＜抄録＞　大規模地震が発生した場合、道路管理者は、諸対応を迅速かつ的確に行うことが求められる。このため、普段から地震防災訓練等を通じて、対応能力を向上させておくことが必要である。本報文では、訓練を通じて認識できた課題への対処を図り継続的に能力向上に結びつける方策や、より効果的な訓練を実施するための方策等について述べる。

＜キーワード＞　道路管理者、地震防災訓練、ＰＤＣＡサイクル、地震災害事例

西　真佐人

＜抄録＞　ライン川に面するドイツ連邦共和国ケルン市では、1990年代の洪水を契機として家屋壁面と可搬式堤防を組み合わせて一連の洪水防御施設とするユニークな対策を採用している。本レポートでは、この施設を用いた洪水時の対応について紹介する。

＜キーワード＞　洪水防御、家屋、可搬式堤防、ライン川、ケルン

後藤宏二

＜抄録＞　浅間山の火山災害対策に係わる県・市町村・関係機関相互の情報共有及び連携体制の確立を目的として、40機関、約130名の参加のもと、平成22年2月10日に実施したロールプレイング方式防災訓練の概要を報告する。

＜キーワード＞　浅間山、火山災害対策、噴火警戒レベル、ロールプレイング方式防災訓練

福井恒明・曽根真理

＜抄録＞　都市部の道路整備において今後増加すると考えられる換気塔について、適切なデザイン検討を行うための考え方や検討手法、参考事例を紹介する資料を作成した。前半は計画・設計上の配慮事項や検討のイメージを示すガイドラインであり、後半は国内外の29事例について学識経験者のコメントを付した事例集となっている。

＜キーワード＞　換気塔、トンネル、地下道路、景観、デザイン

小林草平・三輪準二・天野邦彦

＜抄録＞　河川の瀬における河床の主礫径と底生動物現存量の関係を2河川の調査から明らかにした。主礫径が大きいほど礫間空隙が多く空隙を利用する底生動物によって、主礫径が小さくても河床安定性が高ければ定住型の底生動物によって高い現存量が維持される。主礫径は河川生物生息場を捉える上での基礎情報であることを示した。

＜キーワード＞　瀬、河床、底生動物、現存量、礫径

松井謙二・菊地　稔

＜抄録＞　本稿はユーロコードの現状を報告し、我が国に及ぼす影響とそれへの対応を考察したものである。2010年3月末をもって欧州域内の構造物設計基準はユーロコードに統一され、これと矛盾する各国規格は廃止された。これからのユーロコードの国際展開に対して、我が国はどう対応すべきかがいま問われている。

＜キーワード＞　ユーロコード、欧州委員会、国家附属書（NA）、NDP、第三国への普及

山本裕一郎・曽根真理

＜抄録＞　凍結防止剤の散布による河川への影響を調べるため、国道と河川が橋梁で交差する3箇所の現場において水質調査を行った。凍結防止剤散布後に一時的に河川の塩分量が増加することは確認されたが、河川は流量が多く、速やかに希釈・拡散されることから、河川水質へ与える影響は小さいと考えられる。

＜キーワード＞　凍結防止剤、冬期道路管理、沿道環境、塩害、河川

濱本敬治・大脇鉄也・上坂克巳

＜抄録＞　道路構造令の平面線形の規定の見直しに向けた検討を行うため、道路構造令の第3種第5級及び第4種第4級の小規模な道路の平面線形の最小限保持すべき水準の検討を行った。その結果、軌跡ソフトで求められた曲線部での幅員の最大値から、トラック、乗用車共に両側0.5mの余裕幅があれば、実際に通行できることがわかった。

＜キーワード＞　道路構造令、構造基準、道路線形、小規模道路、走行実験

石浜康賢・北田靖典

＜抄録＞　国土交通省では、情報化施工の戦略的な普及方策について検討を重ね、2008年7月31日に「情報化施工推進戦略」を策定した。今年3月に開通した国道17号のバイパスである上尾道路において３次元マシンコントロールシステムを装備したモータグレーダによる情報化施工を実施したので、その結果について報告する。

＜キーワード＞　情報化施工推進戦略、上尾道路、舗装工事、情報化施工、３Ｄ−ＭＣシステム