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●証明取得技術の紹介 | 建設技術審査証明取得技術の概要 | |
●新規販売プログラムの紹介 |
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●刊行物の紹介 |
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●刊行物の紹介 |
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●刊行物の紹介 |
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●土木研究センター刊行物一覧 |
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●複製刊行物一覧 |
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●コピーサービスの紹介 |
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●購読の案内 |
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●土木技術資料9月号目次 |
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建設技術審査証明取得技術の概要 |
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新たに建設技術審査証明を取得した技術の概要を紹介します。 |
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○ 小口径回転杭「ダクパイル工法」 |
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依頼者 |
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依頼者:株式会社クボタ、株式会社高脇基礎工業 |
技術の概要 |
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ダクパイル工法は、ダクタイル鋳鉄管を基礎杭に応用するものであり、先端にらせん状の羽根が一体成形された回転杭である。本工法は、無排土、低騒音、低振動で施工ができるとともに、先端支持効果が期待できる小口径基礎杭を提供するために開発されたものである。 |
審査項目 |
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(1) 杭の支持力 (2) 構造強度 (3) 環境への影響 (4) 施工管理 |
証明番号 |
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「建技審証第0605号」 |
証明年月日 | : | 平成19年2月14日付 |
連絡先 |
: |
株式会社クボタ ダクパイル営業部 TEL:03-3245-3249 FAX:03-3245-3269 |
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建設技術審査証明事業についてのお問合せ先 |
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財団法人土木研究センター 企画・審査部 柴田 辰正 |
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山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計システム(GEO−OP2007) |
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この度,(財)土木研究センター発行の『山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計・施工マニュアル(平成18年3月版)』に基づいて山留め式擁壁「親杭パネル壁」の設計を行うWindows版『山留め式擁壁「親杭パネル壁」設計システム(GEO−OP2007)』の販売を開始いたしました。 |
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多数アンカ−式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第3版 |
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本マニュアルは、「多数アンカ−式補強土壁工法設計・施工マニュアル作成委員会(委員長:日本大学理工学部巻内勝彦教授)」による検討結果をもとに、1994年に初版が発行され、1998年に部材の改良などに合わせ改訂出版されております。 |
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補強土(テールアルメ)壁工法設計・施工マニュアル 第3回改訂版 |
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本マニュアルは、1982年に初版が発行され、その後、現場での知見の蓄積や新しい技術を取り入れ、1988年と1999年に改訂出版されております。 |
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陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 |
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本マニュアルは、陸上工事におけるスラリー系及び粉体系の機械攪拌式深層混合処理工法の統一的な設計・施工マニュアルの確立(改良土の工学的性質、改良地盤の設計の考え方、施工法の留意点および設計計算事例など)を目的に「深層混合処理工法の設計・施工マニュアル編集委員会」(委員長:京都大学嘉門雅史教授)での検討結果を基に取りまとめ1999年に出版されております。 |
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平成9・10年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書 |
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炭素繊維を用いた耐震補強法研究会平成8・9年度報告書 |
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平成8年度耐震設計ソフトウェアに関する研究委員会報告書 |
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風土工学の誕生 |
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テクソル・グリーン工法―高次団粒基材吹付工―設計・施工マニュアル |
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斜張橋ケーブルの耐風性検討 報告書 |
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斜張橋ケーブルの耐風性検討 資料編編 |
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コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 |
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構造物の防汚技術の開発 |
建設省土木研究所 |
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第5次土木研究所研究五カ年計画 |
建設省土木研究所 |
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斜張橋並列ケーブルのウェークギャロッピング制振対策検討マニュアル(案) |
建設省土木研究所 |
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建設省土木研究所 |
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九州地建における1日土研資料 平成6年度 |
建設省土木研究所 |
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建設省 道路橋の免震設計法マニュアル(案) |
建設省土木研究所 |
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建設省土木研究所 |
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橋の耐震設計技術 (ビデオ版) 英語版有 |
建設省土木研究所 |
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自動運転道路システム・概要編 (ビデオ版)英語版有 |
建設省土木研究所 |
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自動運転道路システム・技術記録編 (ビデオ版)英語版有 |
建設省土木研究所 |
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建設省土木研究所における高度道路交通システムへの取り組み(ビデオ版) |
建設省土木研究所 |
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多自然型川づくり (ビデオ版) |
建設省土木研究所 |
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平成13年度国土交通省国土技術研究会報告 |
国土交通省 |
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第51回〜54回建設省技術研究会報告 |
建設省 |
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第49回建設省技術研究会報告 |
建設省 |
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第44回〜45回 建設省技術研究会報告 |
建設省 |
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第43回 建設省技術研究会報告 |
建設省 |
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第37回〜42回 建設省技術研究会報告 |
建設省 |
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第35回〜36回 建設省技術研究会報告 |
建設省 |
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UJNR 第25回〜28回合同部会概要(日本語版) |
建設省土木研究所 |
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UJNR 第27回合同部会会議録(英語版) |
建設省土木研究所 |
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UJNR 第25回合同部会概要 |
建設省土木研究所 |
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UJNR 第23回〜25回合同部会会議録 |
建設省土木研究所 |
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UJNR 第21回合同部会会議録 |
建設省土木研究所 |
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研究報告等のコピーサービス |
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当センターでは、国土交通省国土技術政策総合研究所(国土技術政策総合研究所研究報告、国土技術政策総合研究所資料)及び独立行政法人土木研究所の刊行物(土木研究所報告、土木研究所彙報、土木研究所資料、共同研究報告書、土木研究所年報)のコピーサービスを行っています。 |
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なお、研究報告等の文献リストは、当センターのホームページでご覧になれます。この文献リストは、ここをクリックすればご覧になれます。
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平成17年〜19年度、報告された研究報告等 |
○国土交通省国土技術政策総合研究所 | |||
(1)国土技術政策総合研究所資料 | |||
・2006年 | 国総研資料 | 第276号 | 国土交通省国土技術政策総合研究所 緑化生態研究室報告書 第20集 |
・2006年 | 国総研資料 | 第277号 | 山腹工 −荒廃地における植生回復のためのガイドライン− |
・2006年 | 国総研資料 | 第278号 | 平成16年新潟県中越地震後における浮遊砂量の観測 |
・2005年 | 国総研資料 | 第279号 | 国土技術政策総合研究所研究評価委員会 平成17年度 文科会報告書 |
・2006年 | 国総研資料 | 第281号 | 防護棚への付着金属片調査報告 途中 |
・2006年 | 国総研資料 | 第282号 | 道路景観形成時における合意形成の手引き |
・2006年 | 国総研資料 | 第288号 | 第12回日米ITSワークショップ報告書 |
・2006年 | 国総研資料 | 第289号 | 交差点照明の照明要件に関する研究 |
・2006年 | 国総研資料 | 第290号 | 砂防事業に関する調査・研究の動向(その3) |
・2006年 | 国総研資料 | 第292号 | 災害時要援護者避難支援策の具体化のための手引き |
・2005年 | 国総研資料 | 第293号 | 東京圏における社会資本の効用 |
・2006年 | 国総研資料 | 第295号 | 道路橋の設計自動車荷重に関する試験調査報告書
−全国活荷重実態調査− |
・2006年 | 国総研資料 | 第296号 | 道路橋の鋼製橋脚隅角部の疲労設計法に関する研究
−定せん断流パネルを用いた解析法の検討− |
・2006年 | 国総研資料 | 第298号 | 国土技術政策総合研究所プロジェクト研究報告 自然共生型流域圏・都市の再生 資料集(T) 水物質循環モデルを活用した水環境政策評価 〜東京湾とその流域を対象として〜 |
・2006年 | 国総研資料 | 第299号 | 国土技術政策総合研究所プロジェクト研究報告 自然共生型流域圏・都市の再生 資料集(U) 水物質循環モデルを活用した水環境政策評価 〜霞ヶ浦とその流域を対象として〜 |
・2005年 | 国総研資料 | 第301号 | 共同研究 太陽光活用のダム水質浄化装置の開発 報告書 |
・2006年 | 国総研資料 | 第316号 | 津波による道路施設の被災度と経済的損失の評価手法に関する 現況等の調査と基礎的検討 |
・2006年 | 国総研資料 | 第317号 | 道路の交通容量における新しい設計法に関する検討 |
・2006年 | 国総研資料 | 第318号 | 発展途上国に適した低コスト型新下水道システムの開発に関する研究 |
・2006年 | 国総研資料 | 第319号 | 次世代道路サービス提供システムに関する共同研究 報告書 |
・2005年 | 国総研資料 | 第321号 | 水循環評価指標に関する研究 |
・2006年 | 国総研資料 | 第322号 | 地下水モデルに関する研究報告 |
・2006年 | 国総研資料 | 第323号 | 平成17年度下水道関係調査研究年次報告書集 |
・2006年 | 国総研資料 | 第327号 | 第1回ブランタス川流域の水・土砂管理に関する国際ワークショップに関する報告書 |
・2006年 | 国総研資料 | 第328号 | 流水エネルギー活用に関する調査 報告書 |
・2006年 | 国総研資料 | 第329号 | 気象予測データの利用可能性に関する研究 |
・2006年 | 国総研資料 | 第330号 | CSGに関する試験的検討 |
・2006年 | 国総研資料 | 第332号 | 濁度計を用いた土砂移動緊急監視システムに関する研究 |
・2006年 | 国総研資料 | 第333号 | 天然ダムの湛水池への段波の突入による水位変化に関する影響に関する研究 |
・2006年 | 国総研資料 | 第334号 | 平成17年度道路空間高度化研究室研究成果資料集 |
・2006年 | 国総研資料 | 第335号 | 平成17年度 道路調査費等年度報告 |
・2006年 | 国総研資料 | 第336号 | 第13回 日米ITSワークショップ報告書 |
・2006年 | 国総研資料 | 第342号 | ITを用いた凍結防止剤散布作業の効率化に関する技術資料 |
・2006年 | 国総研資料 | 第343号 | ハイブリット型位置特定に関する技術資料 |
・2006年 | 国総研資料 | 第344号 | 平成18年度 国土技術政策総合研究所講演会講演集 |
・2006年 | 国総研資料 | 第345号 | ダムのグラウチング効果に関する資料集 |
・2006年 | 国総研資料 | 第346号 | 平成18年度 第1回 国土技術政策総合研究所研究評価委員会報告書 |
・2006年 | 国総研資料 | 第347号 | 国土技術政策総合研究所研究評価委員会 平成18年度 分科会広告 |
・2006年 | 国総研資料 | 第353号 | アジアモンスーン地域における水問題及び法制度に関する研究 |
・2006年 | 国総研資料 | 第354号 | コウモリ類の調査の手引き(案) |
・2006年 | 国総研資料 | 第355号 | 緑化生態研究室報告書 第21集 |
・2007年 | 国総研資料 | 第357号 | 道路管理における震後対応能力の向上方策に関する検討 |
・2007年 | 国総研資料 | 第360号 | 第10回日独排水及びスラッジ処理についてのワークショップ会議録 |
・2006年 | 国総研資料 | 第361号 | 人工衛星画像からの地震被害施設の抽出のための画像処理手法の 適用と実務的手順に関する検討 |
・2006年 | 国総研資料 | 第362号 | 新潟県中越地震・スマトラ沖地震津波施設被害の衛星画像による把握 |
・2007年 | 国総研資料 | 第367号 | 発展途上国に適した低コスト型下水道システムの開発に関する研究 −処理場編−ラグーンおよび後段処理システムに関する共同研究報告書 |
・2007年 | 国総研資料 | 第369号 | 既存不適格建築物の防火性能診断法に関する調査 |
○独立行政土木研究所 | |||
(1)土木研究所資料 | |||
・2004年 | 土研資料 | 第3888号 | 新材料の土木構造物への適用に関する研究 −アルミニウム合金と繊維強化プラスチックの道路橋への適用に関する調査・分析− |
・2005年 | 土研資料 | 第3965号 | 大規模地震に対するダムの耐震性能照査に関する資料 |
・2004年 | 土研資料 | 第3966号 | 部材応力の長期計測による鋼橋モニタリングに関する検討 |
・2005年 | 土研資料 | 第3969号 | 浮体橋の動揺量推定手法の開発 |
・2005年 | 土研資料 | 第3980号 | 平成16年度橋梁構造チーム調査研究成果概要報告書 |
・2006年 | 土研資料 | 第3982号 | 合理化鋼少数主げた橋の耐風性照査法に関する検討 |
・2006年 | 土研資料 | 第4008号 | 車道透水性舗装の設計方法確立に向けた検討 |
・2006年 | 土研資料 | 第4017号 | 英国道路庁等における橋梁等の総合的な保全システム並びに関連する組織マネジメントについて |
・2006年 | 土研資料 | 第4019号 | 金属被覆による耐食性向上に関する試験調査報告書 |
・2006年 | 土研資料 | 第4011号 | 管渠埋葬地盤内 |
・2006年 | 土研資料 | 第4012号 | 排水性舗装の破損特性に関する調査 |
・2006年 | 土研資料 | 第4013号 | 2000年噴火後の三宅島における土砂流出に関する現地観測・調査結果(U)
−2003年度・2004年度の観測・調査結果− |
・2006年 | 土研資料 | 第4015号 | 郡杭基礎の大型振動台実験 |
・2006年 | 土研資料 | 第4020号 | 河川・ダム施設防食ガイドライン(案)−電気防食編− |
・2006年 | 土研資料 | 第4021号 | 平成17年度下水道関係調査研究年次報告書集 |
・2006年 | 土研資料 | 第4022号 | UJNR耐風・耐震構造専門部門 第38回合同部会概要 |
・2006年 | 土研資料 | 第4023号 | 橋の耐震性能の評価に活用する実験に関するガイドライン(案) −橋脚の正負交番載荷実験方法及び振動台実験方法− |
・2006年 | 土研資料 | 第4025号 | 平成17年度土木研究所研究評価委員会報告書 |
・2006年 | 土研資料 | 第4026号 | 平成17年度交流研究員報告書概要版 |
・2007年 | 土研資料 | 第4027号 | 直接基礎の地震時残留変位に関する繰返し載荷実験 |
・2007年 | 土研資料 | 第4028号 | 直接基礎の地震時応答に関する振動台実験 |
・2007年 | 土研資料 | 第4029号 | 値入れのある直接基礎の地震時残留変位に関する繰返し載荷実験 |
・2006年 | 土研資料 | 第4030号 | 深い基礎の許容塑性率に関する工学的意義について |
・2006年 | 土研資料 | 第4032号 | 平成17年度 自然共生研究センター 研究報告書 |
・2006年 | 土研資料 | 第4033号 | 階段地形上の土石流氾濫範囲の推定手法に関する研究 |
・2006年 | 土研資料 | 第4034号 | 遠心実験に基づく間伐材を用いた地盤改良工法の検討 |
・2006年 | 土研資料 | 第4035号 | 遠心実験に基づく浮式地盤改良工法の検討 |
・2007年 | 土研資料 | 第4036号 | 性能規定化における杭基礎の安定照査に関する研究 |
・2007年 | 土研資料 | 第4037号 | 橋梁基礎形式の選定手法調査 |
・2006年 | 土研資料 | 第4038号 | 舗装の構造設計に関する検討報告書 |
・2007年 | 土研資料 | 第4040号 | 第10回日独排水及びスラッジ処理についてのワークショップ会議録 |
・2007年 | 土研資料 | 第4041号 | 柱状体基礎の大型振動台実験 |
・2007年 | 土研資料 | 第4042号 | 低品質骨材を使用したコンクリートの乾湿繰返し抵抗性に関する検討 |
・2007年 | 土研資料 | 第4043号 | 立野ダム水理模型実験報告書(その4) |
・2007年 | 土研資料 | 第4044号 | コンクリート構造物の設計に関する国際標準導入による影響とその対策 |
(2)共同研究報告書 | |||
・2005年 | 共同研究 | 第336号 | 鋼少数主桁橋の耐風安定性に関する共同研究 共同研究報告書 |
・2005年 | 共同研究 | 第339号 | 路面温度の上昇を抑制する舗装用混合物の開発 |
・2006年 | 共同研究 | 第341号 | FRPを用いた橋梁の設計技術に関する共同研究報告書 −表面疵を有する引抜成形GFRP厚板の静的及び疲労強度特性− |
・2006年 | 共同研究 | 第345号 | 海洋構造物の耐久性向上技術に関する共同研究報告書 −海洋暴露20年の総括報告書− |
・2004年 | 共同研究 | 第346号 | 内分泌撹乱物質の簡易分析法開発に関する共同研究報告書 −環境水中のノニルフェノール関連物質一斉分析法の開発− |
・2006年 | 共同研究 | 第347号 | 海洋構造物の耐久性向上技術に関する共同研究報告書 (飛沫部及び干満部における鋼構造物の防食技術に関する研究 第1分科会) −暴露期間20年経過後までの研究成果− |
・2006年 | 共同研究 | 第348号 | 海洋構造物の耐久性向上技術に関する共同研究報告書 (飛沫部におけるコンクリート構造物の防食技術に関する研究 第2分科会) −暴露期間20年経過後までの研究成果− |
・2006年 | 共同研究 | 第349号 | 下水処理施設のコンクリート補修材料に関する共同研究報告書 |
・2006年 | 共同研究 | 第351号 | すべり系支承を用いた地震力遮断機構を有する橋梁の免震設計法の開発に関する共同研究報告書 「すべり系支承を用いた 地震力遮断機構を有する橋梁の免震設計法マニュアル(案)」 |
・2007年 | 共同研究 | 第352号 | 光ファイバセンサを活用した道路斜面モニタリングに関する共同研究報告書 「光ファイバセンサを活用した斜面破壊モニタリングシステムの導入・運用マニュアル(改訂版)」 |
・2006年 | 共同研究 | 第353号 | 硝化ガスのバイオ天然ガス化 |
・2007年 | 共同研究 | 第354号 | 海洋構造物の耐久性向上技術に関する共同研究報告書 (海上大気部の長期防錆塗装技術に関する研究 第3分科会) −海洋暴露20年の総括報告書− |
・2006年 | 共同研究 | 第355号 | 非破壊・局部破壊試験によるコンクリート構造物の品質検査に関する共同研究報告書(7) ][2005年度現場実験 |
・2007年 | 共同研究 | 第356号 | 鋼橋塗装のコスト削減方法に関する共同研究報告書 |
・2007年 | 共同研究 | 第357号 | 自然電位法による鉄筋腐食診断技術に関する共同研究報告書 |
・2007年 | 共同研究 | 第361号 | FRPを用いた橋梁の設計技術に関する共同研究報告書(U) −引抜成形GFRP材を用いた車道用床版の輪荷重走行試験− |
・2007年 | 共同研究 | 第365号 | タイ国チャオプラヤ川・中国長江における流域水管理政策 −シンポジウム報告書− |
(3)その他 | |||
・1990年 | その他 | 第105号 | 圧力式下水道システムの開発に関する共同研究報告書 |
・1995年 | その他 | 第106号 | 生態系に配慮した鋼矢板河川改修工法の開発に関する共同研究 平成7年度報告書 |
・1977年 | その他 | 第107号 | 土木工事共通仕様書 |
・1986年 | その他 | 第108号 | 建設省 土木構造物の震災復旧技術マニュアル(案) |
・1990年 | その他 | 第109号 | -地下空間の建設技術の開発に関する研究- 地下構造物の耐震設計技術に関する研究 平成元年度共同研究報告書 |
・1990年 | その他 | 第111号 | 下水処理水の修景・親水利用水質検討マニュアル(案) |
・1982年 | その他 | 第112号 | 蛇行現象と河道計画 |
・1992年 | その他 | 第113号 | 歩行者系舗装材の開発報告書 |
・1997年 | その他 | 第114号 | 土木系材料技術・技術審査証明報告書−ゴールコン− |
・2006年 | その他 | 第115号 | 平成17年度 重点プロジェクト研究報告書 |
・2004年 | その他 | 第116号 | 土木系材料技術・技術審査証明報告書−角型TACレックス− |
・2004年 | その他 | 第117号 | 土木系材料技術・技術審査証明報告書−セルフォース Fタイプ− |
・1998年 | その他 | 第118号 | 土木系材料技術・技術審査証明報告書−マーベルレック−更新版 |
・2004年 | その他 | 第119号 | 土木系材料技術・技術審査証明報告書−ポリメタルスーパー− |
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大規模土砂災害対策 |
区分 |
題名 |
著者名 |
頁 |
表紙 |
近年発生した大規模土砂災害 |
独立行政法人土木研究所つくば中央研究所土砂管理研究グループ、国土技術政策総合研究所危機管理技術研究センター砂防研究室 |
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グラビア |
大規模土砂災害に関する技術開発 |
独立行政法人土木研究所つくば中央研究所土砂管理研究グループ、国土技術政策総合研究所危機管理技術研究センター砂防研究室 |
2 |
グラビア |
平成19年新潟県中越沖地震による被害状況(速報) |
国土技術政策総合研究所・独立行政法人土木研究所・独立行政法人建築研究所緊急調査団 |
4 |
速報 |
平成19年新潟県中越沖地震の緊急調査速報 |
国土技術政策総合研究所・独立行政法人土木研究所・独立行政法人建築研究所緊急調査団 |
6 |
ニュース |
「第4回ダム耐震工学の先端研究に関する日米ワークショップ」開催報告 |
佐藤弘行 |
12 |
新しい技術情報・基準・指針 |
「透水性舗装ガイドブック2007」の紹介 |
井上 直 |
13 |
新しい技術情報・基準・指針 |
崩壊斜面の緊急計測手法「RE・MO・TE2」の開発 |
藤澤和範、樋口佳意 |
15 |
新刊紹介 |
「不安定岩盤ブロック抽出のための岩盤斜面振動計測マニュアル(案)」の発刊 |
藤澤和範、浅井健一 |
17 |
土木技術講座 |
コンクリート構造物の補修補強材料と防食技術(第6回)〜電気防食〜 |
加藤祐哉、守屋 進、西崎 到 |
19 |
土木技術講座 |
耐震性能・評価技術入門(第6回)〜下水道管路施設の耐震性能と性能照査〜 |
水橋正典、杉田秀樹、佐々木哲也 |
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論説・企画趣旨 |
寺田秀樹 |
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報文(特集) |
花岡正明、丸山清輝、ハスバートル、鈴木 滋、村中亮太 |
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報文(特集) |
内田太郎、鈴木隆司、田村圭司 |
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報文(特集) |
笠井美青、池田 学、藤澤和範 |
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報文(特集) |
小山内信智、内田太郎、伊藤英之 |
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報文(特集) |
山越隆雄、栗原淳一、桜井 亘、柳町年輝、田方 智 |
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報文(特集) |
小原嬢子、藤澤和範 |
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報文 |
中村英佑、渡辺博志、古賀裕久 |
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報文 |
真下英人、石村利明、左近嘉正 |
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編集後記 |
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中村圭吾 |
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