| ●読者の声を募集 | 月刊 土木技術資料「読者の声を募集」 | |
| ●購読の案内 | 月刊 土木技術資料 | |
| ●新刊の紹介 | − | 「ハイビ−ウォール」設計・施工マニュアル | 
| ●講習会の案内 | − | ハイビーウォール工法の設計・施工マニュアル講習会 | 
| ●刊行物の紹介 | − | 土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 | − | 土工構造物の性能の評価と向上の実務 | 
| − | のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 | |
| ●刊行物一覧 | 土木研究センター刊行物一覧 | |
| ●刊行物の斡旋 | 鹿島出版会・大成出版社刊行物 | |
| ●コピーサービスの紹介 | 研究報告等のコピーサービス | |
| ●土木技術資料6月号目次 | 土木技術資料目次 令和3年6月号 | 
| 読者の声を募集致します。ふるってご投稿をお願いします。 | |
|  また、取り上げて欲しい特集、連載講座、土木用語、論説や報文の内容に関する質問、現場で困っている点、さらに、「土木技術資料」の改革についてのご意見や要望などをホームページまたはメールでお送り下さい。 | |
| URL:http://www.pwrc.or.jp/dokusya_koe.html E-mail:dokusha@pwrc.or.jp | |
| 月刊 土木技術資料の購読のご案内をいたします。 | 
| <購 読 料> 土木技術資料 1冊¥1,100(税・送料共込)年間購読料\13,200円(税・送料共込) | 
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| 届 け 先 | 〒 | |||||
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| ※ 購読料の請求宛先がお届け先と異る場合は、請求宛先を下欄にご記入ください。 | ||||||
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| ご購読中の方でお申し込み内容に変更が生じた方も、ご連絡ください。 | 
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| 「ハイビ−ウォール」設計・施工マニュアル | 
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| ハイビーウォールは、補強土の壁面部分に高強度の改良土(短繊維混合安定処理土)を盛り立てて、補強材(ジオグリッド)と組み合わせた補強土壁です。平成12年には、建設技術審査証明を取得し、壁面部分に用いる改良土は必要な強度と耐久性、改良土中のジオグリッドは必要な定着力、補強土壁として耐震性も含め十分な安定性を有することが確認され、これまで多くの実績を残し実務に活用されております。 今般、当センターでは、当該工法の普及を図るため、新たに「ハイビーウォール」設計・施工マニュアルを発行いたします。 本マニュアルは、道路土工−擁壁工指針(日本道路協会)に適合するとともに、性能設計の枠組みを取り入れたもので、ハイビーウォールを適用する際の計画、調査、設計、施工、維持管理について、その考え方を示しています。 | ||||||||||||||||||||||||||||
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| ハイビーウォール工法の設計・施工マニュアル講習会 | 
| 「ハイビーウォール」設計・施工マニュアルが(一財)土木研究センターより発行されましたので、その内容について技術講習会を開催します。(一財)土木研究センター 常田理事長による特別講演と改良土(短繊維混合安定処理土)とジオグリッドを組み合わせた補強土壁「ハイビーウォール」の工法説明、実務設計の方法について説明を行うプログラムです。 | ||||||||||||||
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| ■開催日・場所 | ||||||||||||||
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| ■講習会内容 | ||||||||||||||||||||
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| 参加申込用紙 | |||
| 講習会名:ハイビーウォール設計・施工マニュアル 講習会 | |||
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| 必要事項を記入のうえ、e-mailまたはFAXでお申し込み下さい。 なお、定員になり次第、締め切らせていただきます。 | |||
| 受講場所と受講者名 | |||
| 「ハイビーウォール設計・施工マニュアル 講習会参加申込用紙」印刷用ページ(pdf) | |||
| 土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 | 
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| 本書は、大きく変化する社会的状況に置かれている若手・中堅の土木技術者、学生の皆さんなどが、 土木あるいは自らの使命を認識し、将来の進む方向を考える際の参考になることを意図しています。 本書は二部構成であり、第T部は土木技術者の倫理、土木のプロフェショナルとして必要な11の姿勢、 第U部は土木技術者として業務を実施する際に必要な9の視点を提起するとともに、計画・設計に有益な 資料を付属しています。 本書の目次(節・項は割愛)は下記の通りですが、土木技術者の皆さんの日頃の業務において有益と 思われる事項を幅広く取り上げています。例えば、第U部の「視点8のU8.2地盤の液状化の評価に関わ る指標のルーツ」では、現在、一般的に用いられている“液状化に対する抵抗率(FL)”の40年前の生い 立ちを紹介しています。 さて、土木技術者は、将来の如何なる状況においても、プロフェッショナル、専門家としてのプライ ドをもって臨み、国民の付託に応えるとともに、自らの生き甲斐に繋げることが最良ですが、本書がそ の一助になれば幸いです。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 土工構造物の性能の評価と向上の実務 | 
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| 道路分野では、道路土工構造物技術基準の制定(平成27年3月)、道路土工構造物点検要領の制定 (平成29年8月)、落石対策便覧の改訂(平成29年12月)など、盛土を含めた土工構造物に対する設計・施工・維持管理ための義務的な技術的対応の必要性が求められています。また、近年の地球温暖化に起因した豪雨による斜面崩壊、土石流被害、越流破堤・浸水被害や、地震による複合構造的な災害など、自然災害による土工構造物の被害が顕在化しており、その対応が急務となっています。 このような土工構造物を取り巻く背景の変化の中にあって、制定された基準、要領などの遵守と適切な運用が求められていますが、土工構造物には固有な地域性、不均一性、不確実性などにより、解決すべき課題が多くあります。そのため、実務として取り組むには、基準類の背景にある諸課題を掘り下げて具体化するとともに、その解決のための具体的な対処方法を提起することは必要かつ有効になります。 本書で取り扱う内容は、土工構造物に関わる課題を網羅するものではありませんが、基準類で規定された事項、技術的に確立されたものに留まらず、今後の取り組みの方向性、基準類の運用に際しての課題を提起すると共に、全てではありませんが、それらの対応方法を例示しています。なお、本書は平成26年(2014年)10月に一般財団法人土木研究センターが発行した「盛土の性能評価と強化・補強の実務」 の後継になります。 | ||||||||||||||||||||||||||||||
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| のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル 改訂版 | 
| 「GTフレーム工法®」は、ジオグリッドと改良土(短繊維混合補強砂)で構成したのり枠工と植生工とを組み合わせ、のり面全体を緑化できるのり面保護工法です。平成21年4月に建設技術審査証明(建技審証第0902号)を取得し、自然斜面や切土斜面の表層保護、さらにのり面崩壊対策や災害復旧対策などで普及し、多くの実績を有しております。 今般、当センターでは、当該工法の計画、調査、設計、施工及び維持管理の基本的な考え方や、技術的な事項を示した、「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル改訂版」を新たに発刊いたします。 本工法は、平成30年6月には、これまでの実績と工法の有用性が認められ、公共工事等に関する技術の水準を一層高めるために選定された画期的な新技術として、国土交通省より「平成30年度 推奨技術 (新技術活用システム検討会議(国土交通省))」に選定されるなど、今後さらに普及することが期待されています。 | |||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||||
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| 土木研究センター刊行物一覧 | 
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| 一般 | 賛助会員 | |||||
| 「ハイビーウォール」設計・施工マニュアル 【新刊】 | ||||||
| 土木技術者のためのプロフェッショナルの姿勢と視点 | ||||||
| 土工構造物の性能の評価と向上の実務 | ||||||
| のり面表層保護工「GTフレーム工法®」設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
| 山留め式擁壁「親杭パネル壁」 設計・施工マニュアル [改訂版] | ||||||
| 「耐候性大型土のう積層工法」設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
| のり面保護用連続繊維補強土 「ジオファイバー工法」 設計・施工マニュアル 改訂版 | ||||||
| 「箱型擁壁」工法 設計・施工マニュアル | ||||||
| 鉄鋼スラグ路盤設計施工指針 | ||||||
| 「ラブルネット積層工法」設計・施工マニュアル | ||||||
| アデムウォール(補強土壁)工法 設計・施工マニュアル | ||||||
| 盛土の性能評価と強化・補強の実務 | ||||||
| 補強土(テールアルメ)壁工法 設計・施工マニュアル(第4回改訂版) | ||||||
| 多数アンカー式補強土壁工法設計・施工マニュアル 第4版 | ||||||
| 「海岸侵食の実態と解決策」宇多高明著 CD-ROM版 | ||||||
| ジオテキスタイルを用いた補強土の設計・施工マニュアル(第二回改訂版) | ||||||
| 建設発生土利用技術マニュアル(第4版) | ||||||
| わが国の免震橋事例集 (特別価格) | ||||||
| 道路橋の免震・制震設計法マニュアル(案) (特別価格) | ||||||
| 実務者のための護岸・根固めブロックの選定の手引き(案) | ||||||
| 全素線塗装型PC鋼より線を使用したPC構造物の設計・施工ガイドライン | ||||||
| ジオテキスタイルを用いた軟弱路床上舗装の設計・施工マニュアル −路床/路盤分離材としての利用− (特別価格) | ||||||
| 建設工事で遭遇する廃棄物混じり土対応マニュアル | ||||||
| 実務者のための養浜マニュアル | ||||||
| 落橋防止構造設計ガイドライン(案) | ||||||
| 土木コンクリート構造物の剥落防止用赤外線サーモグラフィによる変状調査マニュアル | ||||||
| グラウンドアンカー受圧板設計・試験マニュアル | ||||||
| 陸上工事における深層混合処理工法設計・施工マニュアル改訂版 | ||||||
| 超早強コンクリート利用技術マニュアル | ||||||
| 発生土利用促進のための改良工法マニュアル | ||||||
| コンクリ−トの耐久性向上技術の開発 | ||||||
| 鹿島出版会・大成出版社刊行物 | 
| 一般 | 賛助会員 | |||||
| 建設工事で発生する自然由来重金属等含有土対応ハンドブック | ||||||
| 建設工事で遭遇する地盤汚染対応マニュアル[改訂版] | ||||||
| 建設工事で遭遇するダイオキシン類汚染土壌対応マニュアル[暫定版] | ||||||
| 土壌のダイオキシン類簡易測定法マニュアル | ||||||
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| 研究報告等のコピーサービス | 
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| 当センターが行った共同研究報告書、各種技術マニュアル、また土木に関する研究機関の報告書等について、当センターでもコピーサービスを行っています。ご希望の方はFAXまたはE-mailでご注文下さい。 | |||
| 研究報告等の文献リストは、下記の文献リストをクリックしていただくとご覧になれます。 
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| 土木技術資料目次 令和3年6月号 特 集:建設マネジメントにおけるDXに関する取組み | 
| 特集担当編集委員 岩ア福久 | 
| 区分 | 題  名 | 著者名 | 頁 | 
| 巻頭言 | ポストDX時代の建設生産管理システム | 堀田昌英 | 5 | 
| 論説 | 建設マネジメント分野におけるデジタル技術の活用に向けた取組と今後の展望 | 岩ア福久 | 6 | 
| 特集報文 | 池田裕二 | 8 | |
| 公共調達におけるDX推進のための課題と対応策 | 中洲啓太・光谷友樹・森本恵美 | 12 | |
| 契約図書のための3次元モデル成果物作成要領の策定 | 水野裕介・宮本亮介・坂藤勇太・青山憲明 | 16 | |
| 機械設備におけるCIM普及の取組み | 田中義光、畑迫勇太、山下 尚 | 20 | |
| 建設現場における労働生産性・安全性向上に向けたデータの取得の取組み (コンクリート構造物を例に) | 山口悟司・壽田健一 | 24 | |
| 建設現場におけるICT活用のさらなる推進 | 小塚 清・金森宗一郎・山下 尚 | 28 | |
| 画像による配筋間隔計測技術の現場実装の試み | 市村靖光・鈴木宏幸・関 健太郎 | 32 | |
| 都市公園分野における新技術の導入に向けた動き | 山岸 裕・大石智弘 | 36 | |
| インフラデータプラットフォームにおけるデータ有効利用のための技術開発の取組み | 菅原謙二・井上 直・水野裕介・大谷英之 | 40 | |
| 現地レポート | 三眼カメラによる配筋の確認 | 吉武謙二・藤井 彰・吉田直樹・有田真一 | 44 | 
| 一般報文 | 地盤変状の影響を小さくするための配慮をした新阿蘇大橋の計画及び設計 〜震災経験から得られた教訓を活かして〜 | 宮原 史・今村隆浩・西田秀明・星隈順一 | 48 | 
| ニュース | あの日から1788日、国道325号阿蘇大橋ルートが開通 〜熊本地震で被災した国道・県道全ルートが開通〜 | 54 | |
| 研究コラム | KY活動のマンネリ化を解消する事故事例活用に向けた研究 〜事故発生経緯を用いた事例分類手法の検討〜 | 55 | |
| 成果の活用 | ダム貯水池の「水質シミュレーション」及び「気泡式循環施設」のマニュアルの公表 | 56 | |
| 施設紹介 | 河川水理実験施設を改良しました〜河川の土砂管理研究を推進〜 | 58 | |
| 土木用語解説 | コンカレントエンジニアリング | 59 | |
| 情報コーナー | 59 | ||
| 報文抄録 | 2 | ||
| 編集後記/次回報文予告 | 62 | ||
| お知らせのページ | 64 | ||
| 今月の表紙 | 国総研で整備を進めている「DXデータセンター」の活用事例であり、建設現場において写真を撮影し、その場で3次元モデルに情報を入力することを目指して、令和3年度よりソフトウェアの研究開発を行っている。(特集報文を参照) | ||
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